株主優待廃止・改悪は避けたいリスクのひとつ
しかしそれには必ず予兆あり！
その確認をするところや、判断方法をある銘柄で例に作成しました。
私はこれらをしっかり活用したため、この銘柄の減配と廃止を事前に見抜き、資産を減らさずにすみました。
これらを惜しみなく大公開
ここへたどりついてもらえたあなたや、個人投資家がこんな銘柄をつかんで大切な資産を減らしてほしくない思いを込めて作りました。
業績
会社四季報により２０１５年度分から売上高や経常利益などを確認すると
売上高が２０１６年を最高に横ばい
２０２０年度の決算では純利益がマイナスとなってしまった。
しかしそこだけを注目するのではなく、２０１９年度も２０１８年度と比較して経常利益が約半分へ減少、一株益が半分になっていることからここ数年、商売がうまくいっていないことが推測されます。
続いてキャッシュフロー推移
本業を表す営業キャッシュフローが２０１６年を最高に下落
２０１９年度はナント５０％も減少しました！
しかし、投資キャッシュフローは相変わらず１３０億円程度出て行っています。
従って、儲けを表すフリーキャッシュフロー（営業ＣＦー投資ＣＦ）がマイナスへと転落
これでは手元にお金が残っておらず儲かっていないことが推測できます。
財務
続いて推移
| 年度 | 自己資本比率 | 利益剰余金 | 有利子負債 |
|---|---|---|---|
| 2016 | 36.0％ | 36,172 | 27,480 |
| 2018 | 42.0％ | 46,793 | 22,963 |
| 2020 | 37.2％ | 48,596 | 45,518 |
会社の金庫と言われる自己資本比率は３０％台をキープしているが、有利子負債が２０１８年と比較２倍増になっていることを考慮したらいいとはいえない。
株主優待のコスト
最新の有価証券報告書から個人の株主数を確認すると４０，５０５人
このすべての人が１００株権利で株主優待を取得したと仮定
（保有株数および年数によりさらに多くもらえますが、最低限として算出）
株主優待内容 クオカード１０００円分
１０００円×４０，５０５人＝４０５０万円
また１０００円分のクオカード発行手数料は１枚４０円と言われているため、（実際には交渉してこれ以下になっていると思うが）
４０円×４０，５０５人＝１６２万円
合計 ４０５０万円＋１６２万円＝４２１２万円
こうして確認すると、結構な費用がかかっていたんですね！
会社四季報から確認
２０２０年６月発行分の詳細を確認すると
「無配」も、といった厳しいコメント予想あり
その他、記入機関から１５０億円借入や、設備投資を大幅抑制などもうたわれている。
設備投資を抑えるのであれば、株主優待コストの４２００万円を抑えにかかるのは自然の流れのように受け取れますね。
まとめ
１．業績は「売上高」は横ばいだが、儲けを表す「経常利益」は減少。詳細は２０１９年に前年比２割減、２０２０年度に至っては５０％以上減少となってしまった。
２．財務は自己資本比率が３０％台につき、いいとは言えない状況
３．２０２０年８月５日に「無配」を発表されたことにより、相当厳しい状況であることが推測される。
４．株主優待は約４万人に実施しており、そのコストは約４２００万円もかかっている
５．会社四季報の最新版（６月分）のコメントを確認すると、「無配」や設備投資を大幅抑制など厳しい評価になっている。
これらを確認して少し先の未来を予想したら、株主優待の廃止が発表されるかもしれない？といった予想はできたかもしれませんね。
